再エネ導入時に蓄電システムは必要？

費用対効果の計算だけで大仕事

いざ導入を検討すると、こんな疑問がー

近年では太陽光パネルの価格が比較的下がりましたが、「蓄電池はどうしよう」となると、なおさら皆さんのご予算と頭には大きな重りがのしかかるかもしれません。
一次エネルギーと呼ばれる太陽光発電などは、発電量に余剰がない限りは、導入量と電気代削減効果がおおよそ比例します。
ですが、充電・放電を繰り返す蓄電池は、「導入量に対してどれだけ削減効果があるのか」がケースバイケースです。

このため、蓄電池の費用対効果（ROI）を知るためには、年間の電力使用量（電気代）のデータが必須です。
それだけでなく、こんな複数の要素が、「効果」の計算結果に決定的な影響を与えます。

• 必須　　導入したい施設内での電力使用量と、施設がある地域の発電量 （年間推移データ）
• 推奨　　太陽電池など再生エネルギーによる発電量 （年間推移データ）
• 推奨　　導入したい蓄電池のスペック（充放電効率）がどれくらいで、どう充電・放電すると効果的か
• 推奨　　電気の使い方によって、どれくらい蓄電池が劣化し、どうすれば劣化を抑えられるのか
• 推奨　　導入したい施設の自治体や国で、希望にあった補助金の支援はどんなものか

導入したい施設の規模や電力使用量、また電気の使い方もお客様によってそれぞれ。上記のデータを自分であつめて計算するのは至難の業です。
そこでエナジーウィズは、独自に開発したシミュレーションツールを使って、お客様の電力使用量データ等や発電量を元に、収益シミュレーションを行います。

補助金制度を自分で探して申請するのは大変…

地域や時期で条件分岐が複雑

上記のデータを集めて複雑な計算を始める前に、「よくわからないけど高そう」と思われる方も多いかもしれません。
そうした際に検討されるのが、再エネ・蓄エネ導入補助金。地域や時期によっては購入費用の半分、あるいはそれ以上の支援が提示されていることも珍しくありません。
一方で、「蓄電池の導入だけでも複雑なのに、さらに考える要素や手続きが増えた…」と頭を抱えられる方のほうが、もしかしたら多いのではないでしょうか。

検索に引っ掛かった補助金の対象が、導入を検討している地域かどうか。
補助金適用の対象となるための再エネ導入における条件にクリアしているかどうか。
募集の締め切りが過ぎていたり、ギリギリだったりしないか。

膨大な補助金データからこれらを見極めるのは時間がかかり、少人数の担当者だけでは補助金の種類に抜け漏れがないかどうかの懸念もあるのではないでしょうか。
さらに、適用条件を満たすための蓄電システムの規模感や設計可否、発電量などについては、専門家の知見が必要になります。

膨大なデータベースから条件に合った補助金を自動照合

エナジーウィズは、お客様の再エネ導入におけるニーズに合わせた補助金制度を全国数千件のデータベースから自動照合することが可能です。

補助金ソリューションの流れ

1. 全国の補助金制度に対するデータベースを元に自動照合し、適合する複数の候補を提案
2. 希望する補助金導入を前提とした収益シミュレーションを行い、結果を踏まえてシステムを提案
3. 制度の期限や募集時期から逆算した発注前後のスケジュール提示
4. 申請に必要なデータ算出や手続き支援、またはその代行
5. 運用開始後、設備導入効果（電気代・CO2削減）の成果報告・発信支援

アフターサービスまで全てをエナジーウィズで

エナジーウィズは、再エネ設備と併設する蓄電システムの導入、運用に関するすべてのステップを、グループ内で一貫して提供する、ワンストップサービスを提供しています。
上記の補助金選定、申請やその後のレポート作成などに加えて、導入後のEMS（エネルギーマネジメントシステム）※を使った最適な運用、さらに蓄電池やシステム自体のメンテナンスや設置工事、使用済蓄電池のリサイクルまで、グループ一貫で責任を持って対応させていただきます。

※EMS（エネルギーマネジメントシステム）:　電力需要と再エネ発電量の差に対応して充放電をコントロールするシステム。

まとめ

再エネ導入時に蓄電池も併設。これだけを聞くと、「高そう」「よくわからない」「太陽光発電だけで手一杯」という印象を受ける方もいそうです。
しかし、補助金を活用することで、手の届くところまで来ているかもしれません。
地域や時期に寄って分岐する要件や複雑な手続きに加え、正確な効果の見積が必要な補助金制度。
これらを有効に活用するため、エナジーウィズは、再エネ向け蓄電システムのワンストップサービスに加え、補助金獲得支援を加えた、二重のワンストップサービスを開始いたします。
任せていただける準備は、もう整っています。

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